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2007年06月30日
宮城開催の全国交流会へ向け、岩石調査を実施 【186号】
宮城開催の全国交流会へ向け、岩石調査を実施
～宮沢賢治が注目した石灰岩の採掘場跡も探索～
５月１２日から１３日にかけて、今年度のＢＭＷ技術全国交流会の準備作業の一環として、宮城県及び周辺の岩石の調査を行いました。目的地は、宮城県中部の吉田川流域、岩手県の北上山地南部、および岩手県の室根山から宮城県の気仙沼市に至る大川流域の三箇所でした。この３箇所は、それぞれが宮城の岩石を理解するうえで重要な意味がある場所です。調査に先立って、長崎浩ＢＭ技術協会会長と打合せを行い、全国交流会で報告を行うことにした場所です。
当日は名古屋から私と、東京から(株)匠集団そらの星加浩二氏が、ＪＲ松島海岸駅で、小野瀬裕義みやぎＢＭ技術協会副会長（あいコープみやぎ専務理事）と合流し、調査に臨みました。宮城大会の実行委員長である西塚忠元みやぎＢＭ技術協会会長には、田植えでお忙しいところを大郷町の入口で待っていただいて、朝の大郷町を案内していただきました。大郷町はみやぎＢＭ技術協会の活動の中心地であり、吉田川流域の農村地帯です。まずは吉田川の地形全体が見渡せる堤防に登った後、西塚会長の農場とＢＭプラントを見学して、農場をつくる岩石を取材しました（写真）。その後は西塚会長と別れ、山道を登って、泉が岳という火山の奥深くに入って、吉田川の源流の岩石を調べました。
次に北上山地まで一路北上し、東北地方の陸地の土台ともいえる古い時代の岩石を調査しました。一関市東山町にある東北砕石工場では、７０年代まで北上山地の古生代の地層の石灰岩を採掘していました。この工場はかつて宮沢賢治が技師として働いていたところです。彼は土壌の酸性を中和するための資材としての石灰岩の効用を、おそらく日本で最初に自覚した人物であり、そのために石灰岩をトランクにつめて各地をまわって営業活動をしていました。商売は結構順調で、例えば小岩井農場にも、この石灰岩を納品しましたが、粒度が大きすぎて苦情が出たために、人夫２人が１ヶ月以上かけて砕き直したそうです。砕石工場がそのまま閉山後も保存されており、坑道なども残る壮大なものでした。
その後、気仙沼湾に注ぐ大川の源流である室根山に登り、山をつくる花崗岩とその仲間を調査しました。写真は、室根山頂から気仙沼方面を撮影したもので、手前の岩石が室根山の岩石で、唐桑半島が遠くに見えます。ＢＭＷ技術を実践されている読者の皆様にはおなじみの事実ですが、このような花崗岩類のあるところから流れ出る川は、良い水をつくります。
今回の調査を踏まえて、１１月の全国交流会では、吉田川と大川の２つの川につながる岩石の歴史の物語を解説する予定です。皆様どうぞご期待ください。
名古屋大学 環境学研究科教員 奥地拓生
Author 事務局 : 14:43
水田の生態系を回復させる水づくりVol.1 【186号】
Pick up interview
「田んぼの生きもの調査プロジェクト」田崎愛知郎さんに聞く
協会では、「流域の土と水を再生させる」活動の一環として、今年から、ＢＭＷ技術が導入された農業集落排水処理汚泥（堆肥）を活用し、水田の生態系を回復させる実験を青森県藤崎町のトキワ養鶏グループとともに始めます。協会としては、世界遺産「白神山地の水を守る農業と暮らし」を藤崎町に提案しています。
そこで、今回、水田の生態系に着目した『田んぼの生きもの調査プロジェクト』（注１）に取組んでいるパルシステム生活協同組合連合会の田崎愛知郎さんに、生きもの調査の目的や内容について、お話を伺います。私たちとしては、生態系が回復した水田の水が岩木川に流れ、十三湖、日本海に注ぐことをイメージしています。聞き手は、椎名盛男ＢＭ技術協会常任理事。
──そもそも「田んぼの生きもの調査」を始められたきっかけをお聞かせください。
田崎 パルシステムでは新農業政策（注２）を、２０００年３月に理事会で確認し、それに基づいて新農業事業推進室が創られ、翌年の新農業事業推進プロジェクトを経て、新農業委員会が発足しました。そこで、生協と産地との交流事業を進化させるため、それまで、パルシステムの会員生協で行われていた産地との「田んぼの交流」に、新たに生きもの環境調査（当時）の企画を導入することを２００２年に提案しました。
企画の趣旨は、都市に住んでいる消費者組合員が、非日常空間としての農村で、生きものの多さを体感できるということや、減農薬栽培や有機栽培農法を生協と産地で進める中で、生きものの総量とか種類は増えてくるだろうという仮説を立てて、調査をしながら、実感を体感するというものでした。
２００２年には、７産地で、一斉にこの生きもの環境調査が始まりました。しかし、２年間で交流の企画としては、定着すると同時に先細りになったと言えます。何故、先細りになったかと言えば、生産者からすれば、組合員が喜んでくれれば良いという、お楽しみ企画の１つとして、おもてなしの交流の域を出ていなかったことや、生産者そのものが生きものと農業の関係に興味を示していなかったからだと思います。
それで農業との関係をどうしたらよいかということで、悩んでいた時に、「メダカのがっこう」というＮＰＯ法人の中村陽子理事長と、岩渕成紀（現ＮＰＯ法人田んぼ・理事長）さんに出会いました。岩渕さんから、冬期湛水、不耕起栽培を基本にすると、イトミミズや、ユスリカが水田のメルクマールになるということを研修会で見せてもらいました。岩渕さんの「微生物から始まって水田の生きものの繋がりの中で米づくりが成り立つ」という言葉を聞いた時にハッとし、「生きもののつながり」これでやってみようと思いました。
それから、秋から翌年の１～２月まで準備をして、２００４年に向けて、不耕起・冬期湛水による試験栽培を併せた形での田んぼの生きもの調査を四産地（新潟県・ＪＡささかみ、宮城県・ＪＡみどりの、秋田県・大潟村産地会議、千葉県・ちば緑耕舎）に提案しました。しかし、実際には、不耕起でできる産地はなくて、半不耕起栽培で、冬期湛水については、３産地で始まりました。特にＪＡささかみでは、ＢＭＷ技術に取組んでいたということもあって、担当の石塚美津夫営農課長（当時）が原理について、自分なりに解釈をして、豆腐工場からでる液状おからと生物活性水を混ぜたものを大量に水田に入れてスタートしました。結果は倒伏もしないで良い米になりました。
これらの取組みと併せ、生協の組合員の参加（交流）については、各産地と生協全体交流の中で進めたり、会員生協との結びつきで進められていきました。
以前と違ったのは、生産者が従来の農法を変えてまで、生きもの調査で提案している農法（生物多様性農法と私たちは呼んでいます）を行い、生協組合員がそれを同じ目線で一緒に見るという点です。前の観察会的なものとは様相ががらりと変わりました。生産者が自分のやっていることを嬉々として説明する形になってきました。
最初は環境調査と言って、大げさに始めましたが、実際には生産者と消費者が同じ目線で田んぼの土を見ることで理解が始まったと思っています。パルシステムの取組み産地も２００５年に、６産地、２００６年には８産地、今年、２００７年には１１産地に広がってきました。
──パルシステムになる以前の首都圏コープ事業連合の頃に、「田んぼの鯉は知っている。佐久のお米の安全性」というキャンペーンがあったと思います。生きもの調査というのは、観点として、このリバイバルなのか、もう一つは、この間、無農薬とか減農薬とか解釈の混乱がかなりあったと思うのです。例えば、強い農薬を少し使うのか、濃度の低い農薬を沢山使うのか、それでも、減農薬、低農薬という概念には整合性がありますよね。そういう混乱を断ち切る、つまり、田んぼに生き物が多様にいることが、お米の安全性のメルクマールになるという新しい哲学をつくることがこの生きもの調査の動機だったのですか。
田崎 動機は、生きもの調査をやりながら生産者と消費者が一緒に見ていくということから始まっています。農法としては、ＮＰＯ法人・民間稲作研究所・理事長の稲葉光國さんが「自然の循環機能を生かした有機稲作」という言葉で、定義しています。食は自然の循環、生きものとの繋がりの中にあり、共生の価値観に立てば、環境と食の安全は同時に成り立つはずだという仮説を立てて、それぞれの地域条件における技術確立を試験栽培と生きもの調査を必要十分条件として提案しています。
取組みの観点としては、椎名さんが言われたように、１つは、価値観を変えていくということです。２つ目は、産地の土の条件や温度、水の条件を含めて栽培技術を確立していくこと、３つ目は、農政では、環境直接支払いとの関係、パルシステムで言えば、組合員が理解をして、価格とは、別な価値で購入するという仕組みづくりを行うということです。
──お米は、生産段階では、農産物ですね。そして仕様に沿って商品となり、販売してお金になります。商品がお金になるというのは、実は、「死ぬほどの飛躍」だとマルクスは、言っていますが、この生きもの調査に生産者が取組むと、「死ぬほどの飛躍」をしなくても良いということなのですか。つまり、優位に余剰価値を生み出すというメリットはあるのですか。と言うのは、これまでの産直は、端的に言って、計画経済と理解されていますが、違う角度から見れば、当初から先端をいく「先物取引」であったと思います。市場の先物と違ってあらかじめ双方がＧＰを確定できるという優れた面を持っていました。「死ぬほどの飛躍」は問われませんでした。生きものの多様性の確保は、持続を要求します。水田はトラストへと向かうのでしょうか。
田崎 生産者にとっては、価値がつくられていかなければ、メリットにはなりません。そのためには、今までの有機農業の価値観を変える必要があると思います。つまり、紙マルチや合鴨等を利用し、単に農薬や化学肥料を使わない、資材を換えるという米づくりの価値観から、生きものの繋がりの中で米もつくられているという価値観への転換です。だから、雑草や害虫を完全に敵にするのではなく、生きものの相互関係系の中で米ができることが、実は安全な米だし、生物の多様性を守ることだと考えています。
──そういう価値観というのは、都会の人達の価値観ですよね。具体的には生きもの調査を生協の組合員と一緒にやっていくと、生産者はある程度は米を高く販売できるのですか。
田崎 これまでの有機農業に対する価値観は、農薬を使わない、化学肥料を使わない、生産者が苦労しているから高く買わなければいけないという、どちらかというと、暗い、否定的なところで買えばよいという話だったと思います。それで今までは、消費者に田んぼに来てもらって、「私たちはこんなに苦労しているのだから、あなたたちは、理解をして高く買って欲しい」というのが、交流だという側面をずっと、持ち続けてきたのではないでしょうか。
実はそうではなくて、自然との関係の中での豊かさとは何か、貨幣価値に置き換えるのではなくて、農村なり地域に、生物多様性があることが、住みやすい、豊かな地域であるということに、価値を感じるというように消費者が変わることが必要だと思います。自然との共生が基本だという理解する消費者が増えていくことが大前提ではないでしょうか。
──現実的にこの生きもの調査を媒介に都市の人々は変わりつつあるのですか。
田崎 そのように理解し、努力したいと思います。
注１：田んぼの生きもの調査プロジェクトは、ＪＡ全農、パルシステム連合会、生活クラブ生協連合会、ＮＰＯ法人田んぼ、ＮＰＯ法人民間稲作研究所、ＮＰＯ法人農と自然の研究所、（社）農村環境整備センター、㈱アレフ、㈱ゼネラル・プレス等で構成、運営されている。事務局はＪＡ全農とパルシステム連合会
注２：食糧と農業の主体は、生産を担う生産者と消費する消費者（両者は統一的に生活者）であると捉え、生産者と21世紀の消費者の新たなパートナーシップを確立して、食料・農業問題解決に取組む農業・産直政策
Author 事務局 : 14:12
2007年06月15日
日本の海にも波及する中国河川流域の環境問題 【186号】
揚子江流域に停滞する堆積物と汚染物質
中国の三峡ダム（Three Gorges Dam）は世界最大の水力発電プロジェクトとして世界の注目を浴びてきた。だがその揚子江流域に多量の堆積物と富養物質を滞留させ、下流地帯にも深刻な浸食が起きている、という調査を研究者達が発表している。「地球物理学研究通信」(The Geophysical Research Letters)の最新号に発表された論文で、中国の科学者達が三峡ダムは2003年以来毎年1億5千百万トンの堆積物を停滞させていると述べている。
上海の「東中国標準大学」(The East China Normal University)の研究者達は、規定の計測ステーションでの計測だけでなく、揚子江で以前監視されていない流域の複数地点で水と堆積物の動量を計測したものを合わせて考察を進めている。研究者達はこう記述している：「揚子江の水を2003年以来調節している三峡ダムは毎年上流の堆積物の3分の2を滞留させている。この滞留に反応して、このダム下流の河川底に深刻な侵食が起きている・・・揚子江河口へ向かう堆積物の流れは毎年31パーセント減少している。揚子江のデルタが減小しているのだ」
「この割合で沈殿物が続いて滞留していく事は、さらに分流でも多くのダムが計画されている事と組み合わさって、揚子江デルタに住む人々と生態系に厳しい影響を与えるであろう」、と、付言する科学者達がいる。公式の中国報道機関による報告は三峡渓谷の貯水池の沈泥の滞留はコントロール下にあると述べている。高さが185メートルあるダム壁の最下部にある巨大な水門が、水位を下げる為6月と9月の間に開けられて、数回の洪水の間に貯水池に滞留した堆積物を放出させている。 過去に於いては、他の場所での大きなダムプロジェクトはダムの背後に沈泥や富養を引き起こして、魚類や水生資源と下流の農地の肥沃さに損害を与えた事が知られている。多くの環境保護活動家達は、三峡ダムの建設は、下水と産業汚染物の「汚水だめ」になることの懸念に加えて、さらに思いがけない生態的な被害を生じさせる事態が考えられると述べている。三峡ダムによって作られた貯水池は、2つの都市、湖北州と隣接する重慶地域の11の郡と116の町、に、水を届ける事を可能にした。だがその裏には、百万人以上の人々が転居を強いられ、そして1,600あった在来の工場が水没させられている。
汚染物質が国民の癌死亡率を高めている
汚れた空気、不潔な水、汚染された土壌、が、中国で腫瘍の急増を引き起し、癌が国民の主な死因になっている、と、国営メディアが5月22日に報告した。この中国政府の調査は、癌患者の著しい上昇は汚染物質が原因であると発表した。それは、「首も折れる」猛スピードの経済成長が国民の健康に過酷な影響を与えているという恐れを強くしている。「中国保健省」によれば、癌は、中国最大の死亡原因になり、脳血管関連（cerebrovascular）の病気、心臓病、を超えている。科学者達は、保健省による30の市と78の郡の調査を通じて、空気汚染、水汚染、それに加えて農薬と食品添加物の広範囲な使用、が、この死亡状況の原因である、と、指摘している。
中国医学アカデミー(The Chinese Academy of Medical Sciences)と協力している癌研究所のチェン・ジーズー(Chen Zhizhou)氏は環境状況はずっと悪くなっている、と、言った。彼は「中国日報」(The China Daily)紙にこう述べている：「多くの化学企業と工場が河川沿岸に建設されているので、それらの会社は容易に廃棄物を河川に投棄する事ができる。過度な肥料と殺虫剤の使用がまた地下水を汚染している。その汚染された水が直接土壌と農作物と食物に影響を与えている」
高開発地帯に「癌の村」が出ている
最近中国の新聞は「癌の村」の事を伝える記事で満ちている。それらの村では産業プラントの近くや汚染された水路に沿って集団的に癌患者が出ている。中国で非常に収入が高く最も開発が進んでいる江蘇地域にそういった村の多くが出て、中国全土に於ける癌患者発生の12％を占めている。建設当局の官吏が去年こう述べていた：
「江蘇州の一本の川だけで93の異なった発癌物質が流れていた。それはあまりにも多い沿岸の工場が未処理の廃棄物を川に投棄していたからです」江蘇州の腫瘍防止センター(Tumour Prevention Centre)は国営メディアにこう伝えている：悪化する環境の結果として1991年から2000年迄の間に全国的に都市区域で癌の死亡者が18％上昇し、田舎の地域で11％上昇している。
天津北東部にいくつかの化学工場の本拠になっている村（Xiditou）があり、ひどい健康被害で悪名が高くなっている。当地の保健機関は、癌発生率が全国平均の30倍以上である事を認めている。しかしこの地方の事情は独自なものではない。
国民４分の1は清浄な水が飲めない
中国環境省によれば、中国13億人の住民の４分の１は通常の清浄基準以下の水を飲んでいる。このような統計的な数値は、上昇する医療費と薬剤監督当局がからむ汚職事件と相俟って、国民の不安を掻き立てている。近づく北京オリンピックの準備も影響を受けている。南華早報(TheSouth China Morning Post)紙によれば、40人の国を代表する運動選手とコーチが、汚い空気と劣悪な換気設備が原因で1月にインフルエンザに感染して、競技に参加する事ができない事態が起きていた。
農地汚染で食物供給に不安が出ている
中国の産業活動と都市地域の拡大によって、中国農地の10％以上が汚染されている実状を公式の調査が示している。さらに北京政府の努力に関らず、耕作に適した地域が減少している。新華社(Xinhua)の公式報道によれば、大地の汚染が土地需要の圧力と一緒になって、中国の食糧を自給する能力に対し「深刻な脅威」を提している、と、土地資源省が述べている。熾烈な産業活動から出る工場排水が大地汚染の主要な犯人とされている。重金属類の廃棄物質だけで、1年で穀物の1,200万トンが毒性汚染されて、その損失額はほぼ26億ドルにもなると報道している。今回の報告は中国の食品保全に関する最新の警告である。中国はその耕地のたった7％から8％で世界住民の約22％を食べさせているのだと自慢していた。だがその自給する食品自体の安全に問題が起きているのである。農薬の濫用が環境への被害だけでなく、食品に残留して深刻な健康問題を起こしている。国民の保健を担当する官吏者達は、毒性汚染された穀物が健康障害になっていくだろうと予告している。
急速な経済繁栄で失われるもの
北京にある人民大学（The People's University）の農学者、ウェン・ティエユン(Wen Tiejun)氏は、「いっそう多くの多国籍企業と中国資本グループが投資に向かっているなか、その困難はますます深刻になってきている」と述べている。中国の総耕作面積1億2180万ヘクタールに対し、去年最初の10カ月だけで、利用可能な農地が30万ヘクタール以上減少している、と、中国はすでに発表している。北京政府は都市が拡大侵食していく動きを抑える為、贅沢開発の制限、農地の住宅や産業への転用制限を打ち出し制止しようとしている。だが中国がより金持ちになるにつれて、中国はより病んだ国になっていく、と、いう不安が広がりつつある。
依拠した情報源：
1. World Crises|Reuters.comThree Gorges dam causes downstream erosion--study21 May 2007
2. Beijing blames pollutants for rise in killer cancersJonathan Watts May 22, 2007 The Guardian
3.China fears toxic threat to farmland | Waste and pollution | Guardian Unlimited Environment Jonathan Ansfield Monday April 23, 2007
Author 事務局 : 17:30