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2007年08月24日

開催地からの発表 PickUp

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●特別講演

「牡蠣をつくる森」(仮題) 畠山 重篤 氏

牡蠣は植物プランクトンを食べて育つ。
植物プランクトンは、微量ミネラル(無機栄養塩類)がなければ育たない。
ミネラルは、気仙沼湾に流れ込む大川が供給する。大川は室根山系の岩石のミネラルを溶かし込んで海に運ぶ。ミネラルは溶けにくい。腐葉土を作るバクテリア類が弱い酸を出しながら岩石を溶かし、同時にミネラルを植物が吸えるように腐植酸(金属錯体)に包み込む。たとえば、フルボ酸鉄として。それが、海の植物プランクトンに届けられる。
海の生態系は森の腐葉土やミネラルが支えていると、畠山さんたち猟師は、「森は海の恋人」を合言葉に、水源に植林する運動を始めた。


畠山重篤氏 プロフィール
1943年上海生まれ。牡蠣養殖業。「牡蠣の森を慕う会」代表。高校卒業後、牡蠣・ホタテの養殖に従事。 家業の傍ら、19年前から漁民仲間と「森は海の恋人」を合言葉に、気仙沼湾に注ぐ、大川上流の室根山への落葉広葉樹の植林活動を行っている。また、子供達を養殖場に招き、森と川と海の関係を教え、環境教育のための体験学習も行っている。
【著書】
「森は海の恋人」(北斗出版、文春文庫)
「漁師さんの森づくり」(講談社)
「リアスの海辺から」(文芸春秋) 他多数

●事例発表「宮城の農と、暮らしの中のBMW技術」

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★発表「放牧豚、ノラ牛プロジェクトでのBMW技術」


放牧で牛と豚を飼育する大崎赤べこ会

ゆったりと育つ牛や豚たち

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★発表「有畜複合経営で活きるBMW技術」

大郷グリーンファーマーズ・西塚さん

今、交流会実行委員長の西塚さんは、養鶏、米、野菜の複合経営。生産現場で活かされているBMW技術が紹介される。

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← トマトの栽培責任者は西塚さんの奥さん。

明るく、元気な奥さんと役割分担をしながら、楽しい農業がモットー。


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★発表「組合員農園、福祉農場で活用されるBMW技術」

生活協同組合あいコープみやぎの組合員農園

定期的に開催される「野菜教室」は人気の講座

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社会福祉法人「みんなの輪」の福祉農園

生物活性水プラントのある福祉農園で生産される野菜は生協に出荷する

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社会福祉法人「みんなの輪」の米粉パン工場

視察では、米粉パンが味わえる

Author 事務局 : 13:26

2007年08月17日

交流会申込案内をUPしました!

第17回BMW技術全国交流会の参加申込案内をPDFファイルにて用意しました。


下のアイコンよりダウンロードしてお手持ちのプリンターで印刷してご利用下さい。

 


※BM技術協会会員以外の方は、下記の申込書を御利用ください※
下のアイコンよりダウンロードしてお手持ちのプリンターで印刷してご利用下さい。

 

Author 事務局 : 13:48

2007年08月15日

世界の大河川がダムが干上がっている 【188号】

河川流域の危機:世界の大河川がダム、農地開発、船舶航行、気候変動で干上がっている

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世界最大級の河川の多くが人間が引き起こした問題のために、壊滅的な状況に直面している。この危機にはナイル川、ガンジス河、揚子江、ダニューブ河も含まれている。その主要な原因には河川や流水を利用する場合の放逸な姿勢と河川の保護施策が正しく行なわれていない事が指摘されている。その根底には、河川の生態的役割に関する理解不足があり、河川と流域の循環機能が悪化するのを許している。それは当然河川盆地に住んで来た人々の経験的知恵に由来している伝統的な暮らしを失わせたり、移転を余儀なくさせたり、生活破綻の脅威にさらしている。他方、行き詰まった河川流域の自然と生き方を取り戻し蘇生(RECLAIM)させようとする市民運動のイニシアティヴがあり、住民の参加を広げ、公的機関の政策決定に方向を与える先駆的胎動も見られる。

Worldwide Fund for Nature の河川調査報告

 WWF-UK(Worldwide Fund for Nature/ 世界自然保護基金- 英国)の淡水政策役員、トム・ル・クエスネ(Tom Le Quesne) はこう述べている:「我々は河川システムの完全な崩壊について話をする事になってしまいました。多くの川がひどく汚染されて、過剰な奪取を受けて、またダム建設で分断されてしまって、傷めつけられた川はもう川として本当には機能していないのです。また人類が遠からず大規模な気候変動に直面していき苦難の挑戦になるでしょう」この「WWF-UK」が今回世界の河川が直面している脅威に関して報告を発表した。この調査報告は、恒例になっている「世界水の日」(World Water Day) に先だって発表されたもので、世界が直面する河川の問題への注視を求めている。この報告には世界で最大級の10の河川が取り上げられている。その内の5つはアジアの川で、揚子江、メコン川、サルウィン川、ガンジス河、インダス河の問題の深刻さが指摘されている。「もしこれらの川が死滅すれば、何百万の人達が暮らしを失う事になるだろう、生物多様性は深刻なスケールで破壊され、真水が減少して、農業もできなくなり、食の保全が獲得しにくい結果になってくるでしょう」と、「WWFインド」のラヴィ・シン(Ravi Singh) 事務局長がデリー市での報告発表で述べた。河川は世界の真水の主要なソースであ
る、そして、「WWF」によれば、世界で供給されている水のほとんど半分が現在河川から取水されている。多くのダムは川を分断して流域の平原に水が満ちるのを止めている。そして河川流域の枯渇が生物の生息地を乾燥させて破壊している。WWFはさらにこう述べている:多様な魚類の棲息数が減少している。魚類は世界全体で何十万という共同体に主要なタンパク質を供給してきた。

ダニューブ川、ナイル川、揚子江の苦境

 このWWF の報告書はヨーロッパの大河ダニューブ川の問題も取り上げている。ダニューブ川はドイツから出てヨーロッパ東南部を抜けて、黒海に流れ込んでいる。ダニューブ川にはヨーロッパの全魚類の半分以上が棲息している。だが、多くのダムと航行を容易にする工事の結果として、河川湿地帯と満水平原(flood plains)の80%を失ってしまった事が報告書に述べられている。世界最長のナイル川は何千
年間も飲料水源泉の役割を果たしてきた。しかし、WWFによれば、ナイル川は2025年までには流水の枯渇に直面するだろう。揚子江の水系は、中国の急速な工業化のため世界中で最も汚染された川の1つなっている。WWFは中国河川の汚染を報告している。例えば世界最大の水力発電プロジェクトである三峡ダムが、山積するゴミの塊、船舶からの廃水、豚や動物の排泄物、工場や病院や鉱山からでる危険
な、また放射性物質さえも含む廃棄物が、貯水池の底や川底で深刻な汚染問題を抱え込んでいる事を明らかにしている。

リオグランデ河、ガンジス河の苦境

 合衆国とメキシコの国境に沿って流れているリオグランデ河には、世界中他のどこにも見い出されない69種類の魚が棲息しているが、主に農業のための過度な取水によって川としての存在が危機にさらされている。「合衆国で2番目に最長の川であるリオグランデ河の土手に人が立っても、そこには水がないのです。それはもう信じ難い事である。この事態は農作物を栽培するのにリオグランデの水に依存する農民に深刻な影響を与えている、さらにそれは流域の生態系を破滅させている」と「WWF-UK」のトム・ル・クエスネは報告している。インドでは、ガンジス河が生み出す流域平原はこの国の陸地の3分の1に及んで、12人に1人が漁業や農業で川の水に依存している。「WWF」によれば、ガンジス河に流れ込む多くの支流が干上がり始めている。これは多くの場所で潅漑のため水流が堰き止められたり、転向させられているからである。ル・クエスネ氏は、この「WWF」報告によって取り上げられた多くの問題は人間が作り出したものであると強調する。圧し掛かっている気候変動がさらに状況を酷くするだろう。ガンジス河の水の40%はヒマラヤ山脈の氷河から来ている、そして世界の温暖化が続けば、その氷河は後退していくだろう。「我々は皆水を当たり前にあるものとして考える事に慣れてきた。我々は水が無制限にある資源であると考えてきた。それはもうできないのです。それは賢く水を使って、そしてそれを管理する問題になっている。それは政治的意志の問題なのです」とトム・ル・クエスネ氏は述べる。

水が無くなっている世界上位10の河川の状況

1. サルウィン(Salween) 河、中国
  流域設備工事とダム建設によって被害を受けている
2. ダニューブ川、中央ヨーロッパ
  流域設備工事と船舶の航行によって被害を受けている
3. ラプラタ河(La Plata)南アメリカ
  流域設備工事とダムと船舶の航行によって被害を受けている
4. リオグランデ河- リオブラヴォ河(Rio Grande-Rio Bravo)、北アメリカ
  過度の水摂取によって枯渇被害を受けている
5. ガンジス河(Ganges)、インド
  過度の取水によって枯渇被害を受けている
6. インダス河(Indus)パキスタン
  気候変動によって枯渇被害を受けている
7. ナイル川(Nile)、ビクトリア湖(-Lake Victoria)、北アフリカ
  気候変動によって枯渇被害を受けている
8. マーレー川(Murray) ダーリング川(Darling)、オーストラリア
  侵入してくる生物種によって生態系破壊を受けている
9. メコン河 ランカン河(Mekong-Lancang)、東南アジア
  乱獲漁業によって生態系被害を受けている
10. 揚子江(Yangtze) 中国
  工場排水汚染によって循環機能の停滞や枯渇が起きている

河川の清浄と流域の蘇生が実現に向かっている

米国北東部を蛇行する汚染度D のチャールズ川

 チャールズ川(Charles River)は米国北東部のマサチューセッツ州で最長の川である。130キロ以上を大きく四方へ蛇行し多くの支流を生みながら、ボストン湾に流入する有名な川である。だがその長年の排水汚染はひどく水泳さえ危険である。マサチューセッツ州は別名「ベイ・ステイト」と呼ばれ歴史的な「ベイ」や「ポート」が多い。今回ポート・タバコ・リヴァー保護委員会(The Port Tobacco River Conservancy)が「チェサピーク・ベイ・トラスト」から、川を清浄化して流域を再生させる計画で援助金101,000ドルを勝ち取った。これは、流域市民が歴史的に有名だが汚染がひどい河川流域を復活させる事を提唱してその資金を勝ち取った最初の事例である。これで地元の環境保護活動家達が農民や学校と協力して川の清浄計画を実行できる事になった。この援助金は「嵐時回避水路システム(storm-water runoff systems)」を修復するのに使われ、さらには流域住民が川について受ける教育にも使われる。ポート・タバコ・リヴァー流域は、チャールズ郡の47 平方マイルに広がっているが、下水流出とバクテリア発生による汚染は悪名が高かった。ポート・タバコ川を清浄にするために、保護委員会は、「ポートタバコ川流域復元行動戦略/The Port Tobacco River Watershed Restoration Action Strategy」という計画草案を今年作り上げて発表した。保護委員会のデイビッド・C・ガーディナー(David C.Gardiner)技術部長はこう述べている:「この流域を回復させる「流域復元計画」を完成さして、私達が受け取るこれは最初の奨励金である」他方資金を与えた「チェサピーク・ベイ・トラスト」のデイビッド・オニール(David O'Neill)理事長は期待を込めてこう語った:「我々の組織が授与する資金はこの雄大な蘇生計画のため「触媒」を果たす基金になるだろう。この流域再生計画で興奮する事は、我々がこの流域回復の実行へ触媒点火をするだけではなく、我々はまた草の根運動の枠組みを作っている事である。それは今後もっと多くの行動を起こし、野生生物の環境改善とポート・タバコ川の流水域改善を引き起こす事を確かにするでしょう」

汚染解決と流域回復に市民参加を広げる

 ポート・タバコ・リヴァー保護委員会のデイビッド・C・ガーディナー技術部長はこう抱負を述べている:「この授与金のお陰で保護委員会が畜産農民や様々な学校の人達と汚染を解決するのに協力できるようになります。それはとても重要な事です。私達が教育関連のコミュニティや学校と共に活動できるからです。この1つの授与金から始まり、多くの地域の扉を実際に大きく開かせ、河川流域を回復させ、水質を改善するのに役立っていくでしょう」

 「チェサピーク・ベイ・トラスト」は、民間の非営利団体で、メリーランド州全体にわたって湾周辺復元プロジェクトの為に援助金を送っている。民間資金を意義ある社会的目的に寄与するこの財団はまた他の3本の水路(アンアランデル郡のサウス川とスパ渓谷、フレデリック郡のモノカシー川)を清浄化する事業にも援助金を与える事になっている。「これらの授与金では、我々は現場の回復プロジェクトに焦点を合わせています。このプロジェクトは有志の市民が参加を深めて、技術専門家達と協力するようになり、良い結果が生まれる事を目指しています。またこれから先、これらの河川流域でもっと広い実行と投資を引き出す触媒になる事を願っています」と、技術部長のオニール氏は述べている。

 ポート・タバコ保護委員会は、さらに「米国環境保護局」(The Environmental Protection Agency) からも河川清浄援助金を受け取れる進展がある。その援助金は議会多数派リーダーのメリーランド州民主党議員スタンリー・H ホイヤー(Steny H.Hoyer)の助力で獲得されたもので、地下水研究の資金にあてられるだろう。そしてその研究は成果が悪い汚水処理システムに対応する効果的な方法を見つけることにも貢献する事が期待されている。この河川流域は約157マイルの複数の川とチャールズ郡の中央部を流れている支流を含んでいる。流域周辺の研究によって、少なくても60の浸食箇所があり、魚が自由に動く事を妨害する63の障害が発見されている。ポート・タバコの町は川に沿って建てられて、かっては主要な貿易港であった。大きな船が川を上ってきて、イギリス向けの多量のタバコを積み込んでいた。この町は元の郡庁所在地であり、まだいまでも裁判所、教室一つの学校が昔の時代から生き残っている。


参考資料:
* Dams, farms, shipping and climate threaten to dry up world's
greatest rivers.
Alok Jha , science correspondent
March 21, 2007: The Guardian
* Cleanup Strategy For Charles River Wins Key Grant.
Port Tobacco Activists Plan To Work With Farmers, Schools.
By Philip Rucker Washington Post Staff Writer
June 3, 2007: Washington Post


HP

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Author 事務局 : 14:29

2007年08月02日

第17回全国交流会要綱決まる!

第17回BMW技術全国交流会 開催のご案内

今年度のBMW技術全国交流会は、初の宮城県開催となります。
交流会では、地元、宮城で取組まれている農と暮らしの実践事例や、全国の会員産地で取組まれている「土と水の学校」有機栽培講座の実践報告、先進産地で取組まれている研究報告等が発表されます。
また、全国に先駆けて、「森は海の恋人」と、海の藻場を再生するために、宮城県で植林事業に取組んでいる牡蠣養殖業の畠山重篤氏の特別講演も行われます。
今交流会は、「ひろげよう“BMの世界”森から海へ」をテーマに、実行委員会一同、準備を進めております。

皆様の参加をお待ちしております。

【開催日時】
 2007年11月16日(金) ~ 17日(土)
   16日 12:30受付開始 13:30開会 17日 12:00閉会 12:30視察開始
【会場・宿泊先】
 宮城県宮城郡松島海岸 ホテル松島大観荘 http//www.taikanso.co.jp
【内容(予定)】
★特別講演「牡蠣をつくる森」宮城県唐桑町 牡蠣養殖業 畠山 重篤氏
★「松島湾、唐桑に注ぐ水をつくる岩石のストーリー」
★基調報告「流域の土と水の再生を」      
★「BMW技術の概要と今後の展望」   
★宮城の農と、暮らしの中のBMW技術
★田んぼの生きもの調査プロジェクト報告 パルシステム生活協同組合連合会
★技術研究報告 ①(株)山梨自然学研究所・山梨大学 ②(有)ポークランド            
★~自然学を実践する~「土と水の学校」有機栽培講座-取組み産地からの実践報告
【視 察(予定)】
★コース1 BMW技術導入平飼養鶏及び施設園芸ハウス、福祉農場・米粉パン工場
★コース2 松島湾・瑞巌寺 等


8月中旬には、会員の皆さまへ、案内文書をお送りできる予定です。
申込み締め切りは9月14日(金)となります。
また、会員以外の方の参加も歓迎しておりますので、下記までお問合せください。

【お問合せ先】
 あいコープみやぎ内 第17回全国交流会実行委員会事務局(平野まで)
   tel:022-284-7241 fax:022-284-6973
 BM技術協会本部 
   tel:03-5211-0681 fax:03-5211-0682 mail:bm_info@bm-sola.com

Author 事務局 : 16:50

2007年08月01日

「世界の関心は再度、地球環境問題へ」 【188号】

BM技術協会の会員の皆様

暑い日が続いていますが、お元気でご活躍のことと思います。
さて、小生この度、協会発足以降続けてきました会長職を退任しましたので、AQUA誌上をお借りしてご挨拶申し上げます。今年の3月ですが思いかけず心筋梗塞の手術を受けるはめになりました。幸い術後の経過は良好なのですが、さすがに体調が病前に戻ったとはいえない現状です。そのためこれを機会に、石澤理事長を始めとした若い皆さんに後事を託することにした次第です。

BM技術協会のような組織に理事長以外に会長がいるとなれば、会長職は冠婚葬祭用、つまり名誉職というのが普通のことでしょう。私自身がお飾りになれなかったのは、立派な経歴に欠けていたからに違いないですが、他にもいくつか理由がありました。1つをあげれば、BMW技術そのものに私自身が関心を持ったということです。私は自然科学の訓練を受けたものですが、恥ずかしながら廃水処理の微生物技術はもとより、そのもとになっているはずの生物学について、全くのところ素養を欠いていました。ところが、BMW技術の経験に促されるようにして勉強してみると、生き物とか、生き物相手の技術や科学が、どうやらとても風変わりな性質のものらしいと気がつきました。風変わりとは、物理化学とそれをもとにした現代科学と比べてです。このことは農業と自動車産業との性質の違いにつながります。両者はかように違っているにもかかわらず、生き物相手の技術自身が、技術の独自の性質を十分理解していないし、技術の実績について科学技術とは別の観点で説明し、PRすることもできていない。そもそも、農学や微生物学の専門家達がこういう見方を受け付けない。BMW技術が実績を重ね農家の支持を受けるようになっても、新しい生物技術としてこれを世の中に出していくことは、なかなか困難なことであり、時間のかかることでした。すべてをBM技術協会の力のなさや怠慢のせいにはできない難しさがあったということです。
当時は、農業や環境分野で微生物技術が流行し始めた時代でした。多くはその道の専門家の外で、門外漢や変わり者が発明したとされる技術です。その経験や実績の1つ1つを疑う理由はないとしても、納得がいかないのは自らの技術を説明する仕方でした。なまじ権威筋から相手にされないこともあり、技術の説明は2つの極端に走りがちだったのです。
一方では、学会の最先端のトピックスのそのまた先を行き、分かっていない難しい科学の言葉で技術を説明する傾向です。そして反面、技術の効能をオカルトまがいの言葉で説明する傾向があります。いずれも、超科学的ともいうべき神秘主義です。物理学や現代の科学技術が生物や生物技術について極めて偏った見方をしていること、いわば、この壁に弾き返されるようにして極端に走ることを強いられている。私にはかように思われました。
それでは、BMW技術は自分をどんな風に説明するか。さらに、この説明にふさわしい組織と運動をどう作るか。技術の将来を決めるポイントの1つがここにあるように私は思いました。BM技術協会の活動をふりかえって、実情はどうであったか。皆さんの判断を待ちたいと思います。
さて、今世紀に入ってから今日まで、世界に「テロとの戦争」の嵐が吹き荒れました。それがここに来てようやく、人類社会の本当の脅威、つまり地球環境問題に世界の関心が戻ってきました。BM技術協会もまた関心の焦点に浮上するでしょう。会員の皆様も、どうか健康にご留意のうえ、今後もBM技術協会を盛り立てていってくださるよう、お願いする次第です。

BM技術協会 顧問 長崎 浩


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Author 事務局 : 18:30

西日本BM技術協会 研修会・第15期総会開催 【188号】

BMW技術の有機栽培での効果的な活用法を研修

 西日本BM技術協会研修会及び第一五期総会が、7月10日(火)に長崎県南島原市の原城温泉・真砂に於いて、開催されました。はじめに研修会が以下の内容で行われました。
 
●BMW技術による農法を深化させる
  ~自然学を実践する~「土と水の学校」有機栽培講座の目的と概要
 
  BM技術協会事務局長 礒田有治氏

●BMW技術と有機栽培理論
  小祝政明氏
  (~自然学を実践する~「土と水の学校」講師、ジャパンバイオファーム代表取締役)

 礒田事務局長は、土づくりで重要な「物理性・生物性・化学性」の内、これまでの協会の取組みは、「化学性」の追求が十分でなかったとし、C/N比などそれぞれに違ったBM堆肥の特徴を知り、使用することが大切と解説しました。
 また、生物活性水も原料、行程により成分が違うことを説明したうえで、栽培特性や作物の特性に合わせた成分を持つ生物活性水の開発や可能性と、「土と水の学校」取組み産地での成果の実例を発表しました。
 小祝氏は、植物の生理を解説し、ミネラル、鉄などの微量要素の重要性を強調しました。その上で、ミネラル、微量要素の過不足をなくすため、
①「体積法」での正しい土壌分析、②分析データにもとづいた施肥設計、③正しい堆肥の作り方、が必要と説明しました。
 また、BMW技術は、微生物を使ってミネラルの水溶化促進、有機物の液状化を行うことに特徴があり、根からの吸収がしやすい形にしている。そのことにより、植物内で合成される炭水化物が多くなり、収量が多くなる、実が甘くなるなどの効果につながることを解説しました。
 この他、1951年と2001年の栄養成分化を比較した表を示し、ほうれん草では鉄は6.5分の1、ビタミンCが4分の1に、ミカンにいたってはビタミンAが142分の1減っていることを解説し、植物生理に基づいた有機栽培をしなければ栄養価のある作物をつくれない、と訴えました。
 学習会に続いては、第15期西日本BM技術協会総会が、九州各地の会員35人が出席して開催されました。
 2006年度の活動報告、決算報告が、亀井芳文氏(生活協同組合連合会グリーンコープ連合)から行われ、続いて中村康則氏(中村畜産、紅会代表)から監査報告が行われました。
 次に、「BMW技術を生産者の技術として拡大していく」「畜産農家と耕種農家の結びつきを積極的に進め、地域循環型の有機農業を積極的に進める」などの2007年度の活動方針案と予算案が承認されました。最後に役員改選案が提案され、これを承認して、総会は終了しました。今回の役員改選は以下の通りとなっています。

辞任 宮﨑利明氏
 (生活協同組合連合グリーンコープ連合)
新任 野口雅彦氏
 (生活協同組合連合グリーンコープ連合)

 (報告:長倉徳生)


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Author 事務局 : 18:20

水田の生態系を回復させる水づくりVol.3 【188号】

 Pick up interview
「田んぼの生きもの調査プロジェクト」田崎愛知郎さんに聞く

 世界自然遺産・白神山地を源流にする岩木川。この岩木川流域の青森県藤崎町で、BMW技術が導入された農業集落排水処理汚泥(堆肥)と生物活性水を活用し、暮らしと営農を結びつけ、水田の生態系を回復させる実験が、6月から始まっています。
 アクア6月号から、水田の生態系に着目した『田んぼの生きもの調査プロジェクト』に取組んでいるパルシステム生活協同組合連合会の田崎愛知郎さんに、生きもの調査の目的や内容について、お話を伺っています。
 私たちとしては、生態系が回復した水田の水が岩木川に流れ、十三湖、日本海に注ぐことをイメージしながら流域農業の再建を探っています。聞き手は、椎名盛男BM技術協会常任理事。

―――これまでのお話の中で、生きもの調査の現場では、沢山の生物が増えていることが確認されていることや、その生きもの調査に、都会の子供や親子が参加して、経験や知識を増やしたりしていることが分かりました。また、「ふゆみずたんぼ」等の農業体験が、持続的な交流の場になっていることも、お聞きしました。田んぼの生きもの調査自体が媒介となって、都市・農村を問わず、子供の人格形成に寄与できる枠組みが、生きもの調査の運動にはあると思います。そこで、地元のことをお聞きしたいのですが、取組み産地の子供に、大人たちがそういう農法を実践して、地域の財産として、例えば、ユスリカなり、イトミミズなりが農業を支えたり、環境を守っているという教育運動の動きは地域にあるのでしょうか。

田崎 少しずつですが、そうした動きがでてきています。山形県庄内では、2年前に活動の推進組織として地元の生産者グループやJA、行政、大学、農業高校、NPOらで「庄内環境創造型農業推進会議」が組織されました。そこでは昨年、文部科学省の実験事業として地元の中学1年生、200人を対象に、1週間かけて環境教育と食農教育を実施し、そのうち、田んぼの生きもの調査ついては、2日間を当てました。その時に、講師の岩渕成紀さん(NPO法人田んぼ・理事長)から、命のつながりについて、宇宙のビッグバンや命の誕生の話から始め、田んぼのイトミミズが土をつくり、最後は自分の身を次の生きものに捧げるという講演を行いました。生徒たちは、その話を感動を持って聞いていました。その後も小学校にも拡大され、年間計画を組んで「ふゆみずたんぼ」の生きもの調査が、続けられています。
また、全国共通で、小学校5年生の社会学習のカリキュラムには、必ず稲の学習が入っています。そのカリキュラムに、生きもの調査を取り入れる事例が、かなり増えてきています。そこでは、次世代を担う子供達に、農業の前提となる生きものの繋がりや、多様性を理解するような内容の生きもの調査が中心になっています。

―――戦後、60年の教育の内容を考えると、極めて悲観的ですが、地元の学校の先生に、今やられている生きもの調査に明るい方、あるいは、この調査に共鳴する資質を持った先生はいるのですか。言葉を変えれば、拝金主義にある程度免疫があり、自然誌(史)に明るい先生はいるのでしょうか。

田崎 当初は非常に少ないと思います。地域を知らない先生には日常カリキュラムの一旦としか認識せざるを得ないのが当たり前になっています。しかし、担当となる先生も次第に変わってきます。子供達の感動に動かされる側面もあるのではないでしょうか。学校では計画を立てたから、メニューとして実施するという場合が多いのですが、農業体験と同時に生きもの調査、命に触れることは原体験としても大事なことで、生産者も子供たちに話をすることで自らの農業を誇りとして確認して自信を深めているともいえます。表情も晴れ晴れしてきます。話し方も解りやすくなり、その意味で共通の感動を経験しているのかも知れません。
BM技術協会の石澤理事長がPTAの会長を務めている青森県藤崎町の常盤小学校でも、昨年から生きもの調査を始めましたが、昨年と今年とは大きく取組みの姿勢が変わってきました。今年は、事務局となっている地元のJAの担当者も含め、自信を持って、子供達に、田んぼの生きものの大切さを伝えようとしています。
この生きもの調査の取組みは、先ず、地域の方々が、生物が多様にいる意味を理解しなければ、都会に売るためだけの商品に手間をかけるということになってしまいます。そうであれば、今までのように金額は高くなくても、普通につくった方が楽ということになります。できれば、生きもの調査の田んぼでできたお米は、まず、地元の学校給食、福祉施設、直売所などでの利用から地元での関心を高めていただきたいと思います。この生きもの調査に対する関心が高まってきているのは、人々が効率主義・市場主義による閉塞感への不安から、生きもの視点による関係性の創造を渇望し、転換を模索せざるを得ない状況になってきているのだと思います。

―――生物が多様にいるということが、地域の文化と環境を支えており、それは資源であり、地域独自の宝だと思います。しかし、そのことを地元で教育として、子供達が学べるようになっていることが大切と思います。例えば、生きもの調査のお米が学校給食に行くとしてもそれは、一つの媒介でしかありません。昔、田んぼにどんなものがいたか、タニシがいたとか何がいたとかを子供達が地域で聞き取り調査をするとか方法は色々あると思います。実はそれが大事なのだと思います。しかし、それを教える先生がいないとすると、学校は機能していないのでは。

田崎 確かに課題とは思いますが、一般的に学校の先生にのみ期待するのではなく、先生を活かす仕組みを地域で作っていくことも重要ではないでしょうか。
地域の力を活かすという点では、地元のお年寄りに話を聞くのも一つの手です。以前に、「昔の生きもの調査」をやろうと提案したことがあります。地元学という手法があって、2002年に新潟県の笹神村で、地元学の講師を招いて、村を全部見てもらい、森や雑木林や田んぼや溜池や、水循環を巡り、昔の洗い場が残っている水路など、7ヵ所を選定し、そこで「あるもの探し」をしました。その時は、まだ生きもの視点が前面にでていませんでしたが、暮らしの中にあるものを一つずつ積み重ねていくと、自分達の暮らしの価値が見えてくるというものです。この手法を活用すると、「昔の生きもの調査」はできます。ただ、もう60歳位の人では分からなくて、70歳から80歳の人だと昔、あそこに何がいたということを覚えています。今、現在行われている生きもの調査と併せ、例えば、雨の時は、お年寄りのところに行って聞き取りをして、地図に落とし込んでいくというのも面白いと思います。

―――大阪の生協で、組合員と子供達が1反位の田んぼをつくっているのですが、田植えをして、お米ができるまでを体験する取組みがあります。しかし、自然を教える先生がいないために、生きもの調査をどうやっていいかというか、田んぼ1枚を充分な教材にできないという現状があるのですが、こういう場合、生きもの調査プロジェクトに問い合わせをして、講師を派遣してもらったりすることはできるのですか。

田崎 もちろん相談していただいて結構です。単に自然を楽しむということから農業と生きものの関係を実感を持って理解していくことになると思います。

―――ところで、畑の生きもの調査というのは、できるのですか。すでに実践されていますか。

田崎 畑の生きもの調査そのものは、課題になっています。畑だけということでなく、田んぼがあり畑があり、雑木林がある、そういう生態系の連続性で見る必要があるかと思います。例えば、赤ガエルは、田んぼで産卵して、畑で虫を食べて、雑木林に行くというような動きが見えるのではないでしょうか。

―――とんぼも山にいますね。秋を告げに里に降りてきます。田んぼだけ切り取った自然というのは、有り得ないですね。

田崎 とんぼも移動していきます。ですから、田んぼや、畑、林を含めて、地域全体の環境を生きものが住みやすい環境に変えていく必要があります。そうしないと、赤ガエルやとんぼは減っていきます。

―――この生きもの調査の動きは、自然をつかの間、消費するという都会主義でなく、消費者も取組み産地に行くという意味では、非常に大切なことだと思います。しかし、地域の環境を支えている多様な生物を宝物にしていく自覚を促すような環境が、地域の学校の先生を含めて少ないということが、今後、かなり大きな問題になってくると思います。何故かと言うと、この六十年間、そういうものが、財産であるという自覚がありませんでした。それは、「向都離村」「向工離農」政策と、農薬と化学肥料で栽培するという生産システムが、できてしまったからだと思います。一から出直す契機の一つに、このプロジェクトはなるでしょうか。

田崎 地域に子供も少なくなって、次代を担う子供達や農業、自然資源を大事にしなければいけないということから、農業体験などが各地で取組まれています。しかし、田んぼの生きもの調査の現場では、農家の子供でも田んぼに入ったことがないという子供達も、実際にいます。
特に兼業農家などでは、親自体が、農業に誇りが持てないと思っている方が、かなりいるのではないでしょうか。生きもの調査を実施して、農業が生命産業である実感の理解が深まれば、地域農業と自然そしてくらしに誇りが持てるのだと、考えています。

―――今、米作りをしている人の中で、経済的に一番余裕を持ってやれているのは、地元の公務員や学校の先生、団体の職員など、主たる収入が農業に依存していない兼業の人だと思います。つまり、米作りがボーナス化している人達。そういう経済的に余裕のある人や、比較的知識を持っている層は、この生きもの調査への理解はあるのですか。

田崎 現状、兼業の人たちはこの生きもの調査には、時間的制約もあり、ほとんど参加していません。畜産や畑作、果樹と稲作との複合経営の専業農家の方の取組みが多いと思います。
しかし、最近は兼業農家の人にも、子供を通して参加が見られるようになってきた例もあります。地域の中で、効率優先の農業を変えたいと思う生産者が増えてきているのだと思います。

―――最初のインタビューで、米の価格のことを重ねてお聞きしました。それは何故かというと、この間、BM協会の生産者にヒアリングを行なったところ、一般の稲作では、1反当りの農家の可処分所得は、よくて三万円だろうということでした。これまで、国は中核農家の育成として、大型の機械の導入を始め、様々な規模拡大策を図ってきましたが、10ヘクタール耕作したとしても、可処分所得は、300万円、50ヘクタールで1500万円です。こういう構造が大型の専業農家にあります。設備投資は償却できないばかりでなく、彼らが大規模経営に踏み切った頃、米は1俵2万円強でした。今、良くて、1万4千円~1万5千円です。30%の下落です。借入れ金利が5%なら、実質金利は35%です。こんな金利で、やれる事業などありません。高利貸しの金利以上です。一方、土地は手離したくないが、自分の家のお米はほしいという人達が、すべて作業を委託すると、平均的な委託料は、1反当り、約7万円かかります。しかし、この委託料を払えない人々が最近、でてきています。また、日本の平均的な耕作面積となっている1.5ヘクタール程度の農家は、可処分所得で50万円~60万円位なので、経営的にやっていける、いけないの話ですらありません。そうすると、農林水産省が言っている集落営農への移行や、規模拡大化で乗り切れるかというと、現実は、そうはなっていない事態になっています。3反程度の田んぼを持っている人が、規模の大きな人に貸そうとしても、今度は借りた人が地代を払えないような時代になって、どこも稲作が回らない状態になってきています。専業として、すでに米作りをしている人は、自己満足か、ヤケッパチかのいずれかでしょう。サラリーマンにもなれない自由人の罰を受けているようなものです。特に中山間地では、村の中の農業基盤が崩れようとしています。
そういう時に、この生きもの調査というのは、前にも述べましたが、農業それ自体を「経済手段」だけでなく、教育や環境の問題として「それ自体を目的」として、取り扱えるようになっていくのではないか。そして、それが都市の人達に理解が広がり、一定程度、平和的に農村が持ちこたえることができるのではないかということが、気になっていました。
この生きもの調査は、地域の自然を下支えする多様な生物を田んぼで保全・保障していく取組みだと思いますが、生きものが沢山いるような農法をしている生産者には、直接保障をするというような国の制度はあるのですか。

田崎 農林水産省では、農業・農村の基盤を支え、環境の向上を図ることを目的とした「農地・水・環境保全向上対策」を今年度から導入しました。この対策では、農地・農業用水等の資源や農村環境を守り、質を高める地域共同作業については、活動組織に、1反当り4,400円が助成されます。また、特別栽培以上の減農薬減化学肥料栽培や有機栽培を行うと、1反当り6,000円が助成されます。しかし、減反をやっていない人は除外されます。一方で、昨年12月に施行された有機農業推進法を拠り所に、生産者を組織して、県と直接保障等について交渉していく、という動きもあります。

―――4,400円とか、6,000円、こっちが出すから、官僚がやってみろという金額ですね。農林水産省は、農民に喧嘩を売っているみたいですね。その他に、国の施策はありますか。

田崎 今年の11月には、国の第三次の生物多様性国家戦略が発表されます。7月には農林水産省の生物多様性戦略の「農林水産業の生物多様性指標の開発」指針の具体策としている、環境と共生する農業技術確立と普及、そして生きもの調査のガイド作成や、講師を養成することがプロジェクトの事業と同調していく可能性があります。農林水産業が環境の担い手として環境直接支払いを仕組みとして早急に農政転換とその理解を消費者の運動としても組織していく必要があると思います。
今、BM技術協会が提起している白神山地から、岩木川流域の土と水を再生する構想は、第三次生物多様性国家戦略に一致しているものだと思います。
世界遺産の奥山があり、それに里山が繋がっていて、里地があって、潟湖・溜池があり、市街地化した暮らし、シジミ貝・沿岸漁業が営まれる里海まで水循環で繋がるヒトを含めた生態系は、世界でも稀な流域共同体の環境再生モデルが構想可能な非常に重要なところだと思います。
例えば、この流域で、産地と消費者が交流をする時に、景観の成り立ちは、多様な生きものなのだ、ということを地域と一緒に理解したり、消費者が自分の暮らしを見直すために行くというよう形になると、新たな交流として展開が始るのではないかと思います。

 ―――ありがとうございました。次回からは、生態系を修復させる技術の話に入りたいと思います。(以下、次号)

Vol.4へ続く


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